転職で失敗しないために採用担当が教える怖いブラック企業の見分け方

転職をしようとしたときにまず知っておかなければならないのはブラック企業の見分け方です。
しかしながら、普通は明らかにブラック企業だとわかることはなく、求職者から見てもブラックであることが分からないようになっています。

ですが、この記事では採用担当から見た実践的な見分け方をお教えします。

これで、
「残業代が未払い」
「残業時間が長すぎる」
「労働条件が過酷」
「労働環境が劣悪」
「セクハラ/パワハラが蔓延している」
といったようなブラック企業への転職を避けることができます。

企業を探す際に注意すべきこと

企業を探すときに、多くの求職者は求人広告や企業のホームページを見て企業の健全性を判断することになります。
しかし、残念なことにブラック企業というのは見てくれはちゃんとしていることがほとんどなのです。

ですから、その企業自体が発信している情報を信用しすぎてはいけません。
求人サイトや転職サイトに掲載している広告は、掲載料を支払って掲載しているものです。

要するに広告の内容をつくっているのは求人企業です。
お金を支払って掲載する自社の宣伝にマイナスイメージがつくことを書くはずもありません。

ですから、求人広告を見て気になった場合、まず「就職四季報」や「口コミサイト」といった第三者視点からの情報をあつめるべきです。

では、「求人広告」「就職四季報」「口コミサイト」のそれぞれどんな点を注意すれば良いのか見ていきましょう。

求人広告を見る際の注意点

募集している期間が長すぎる

求人広告は掲載する時間の長さによってお金がかかります。
ですから、あまりにも長期間募集している場合は人がまったく足りていないか、人がたくさん辞めていることが考えられます。

その企業が成長過程にあるのであれば、大量に人を採用するということもありえるでしょう。
しかし、業績も上がっていないのにも関わらず、ずっと人を募集しているということは離職率が高いことがうかがえます。

給与に幅がありすぎる

また、給与に幅がある場合も要注意です。
例えば、年収300万~年収1,000万までといったような募集も見かけますが、求人対象のターゲッティングがきちんとできていない可能性が高いです。
しかも、ある企業では成果報酬といった形で誰かの給与だけが特別に高く、他の人はみんな低いということもありました。
みなし残業手当が含まれていることもあり、どれだけ残業しても残業代がでないケースもあります。
ある企業に転職し、相談しにきた候補者は年収が100万上がった代わりに1日16時間労働している状況でした。

業界の平均年収から逸脱していないかを調べるためには、年収ラボを利用して下さい。
各業界の平均年収だけではなく、企業ごとの平均年収や売上高、平均勤続年数、従業員数などを知ることもできます。

持株会社に注意
企業の中に持株会社があります。
みずほフィナンシャルグループや、三菱東京UFJフィナンシャル・グループがそうですが、
「○○ホールディングス(HD)」「××グループ(本社)」となっている場合はほぼ持株会社です。
持株会社は傘下にある子会社を管理統括することが業務となってます。
例えば、これは「ファイナルファンタジー」や「ドラゴンクエスト」で有名なスクウェア・エニックス社ですが、

平均年収が1,347万円になっています。
「えー、ゲーム開発者ってこんなに儲かるんだ!」と思ってはいけません。
従業員数は21人となっているように、ここに所属しているのは経営の中枢に近い人が多く、平均年齢も高いため、給与が高いのです。
このように持株会社のデータには要注意です。

裁量労働制に注意
「裁量労働制」を採用している企業にも注意して下さい。
「裁量労働制」は実際の労働時間数にかかわらず一定の労働時間数だけ労働したものとみなす制度です。
裁量労働制が法律上の要件を満たしていれば、実際にはかなり長時間の残業をしていたとしても、
会社は決められた定額の給与を払えばそれで済むことになります。
この場合、残業代をもらうことはできません。
よって、時間あたりの給与に直すとかなり低いということが起こりがちです。
年俸制に注意
「年俸制」を採用している企業にも注意が必要です。
「うちは年俸制を採用していて年に支払う金額は決まっているんだ、だから残業代はでないよ」という会社があります。
しかし、年俸制であることは残業代を支払わない理由にはなりません。
それなのにも関わらず「年俸制」という響きを利用して残業代を支払わない会社が増えています。

就職四季報を利用する際の注意点

就職四季報は「東洋経済新報社」が掲載料などを得ずに発行している雑誌です。
ですから、ここに載っている企業情報は広告ではなく公平性が保たれた資料になります。

離職率

就職四季報には企業の離職率が掲載されています。
しかも、「3年後離職率」をチェックすることができます。
「3年後離職率」とは新卒入社者のうち3年以内に離職した人の割合を示すもので、
厚生労働省の最新の「新規学卒者の離職状況」調査結果によれば、大卒の3年後離職率の平均値は31.9%となっています。

ですから、この平均値31.9%を大きく超えるような企業は新卒が入っても居着かないような会社と言えます。
また「離職率と離職者数」も知ることもできます。
「離職率」とは1年間に会社全体でどれくらいの割合の社員が退職しているかを示した値です。
(入社して1年以内ではないことに注意して下さい)

ではこちらは平均はどれくらいでしょうか?
厚生労働省の「雇用動向調査結果」によると、1年間の離職者数は726万人。
常用労働者数は4,846万人ですから、15.0%という結果になっています。

こちらも15%を大きく上回るようであればかなり退職者が多い職場と言えるでしょう。
「平均勤続年数」も記載されているので、短い期間になっていないかをチェックすべきです。
(設立間もない新しい会社ではこの数値が役に立たないこともあります)

給与/待遇

就職四季報には、初任給やボーナス、有給などの待遇情報も掲載してあります。

その中では「初任給」よりも、入社してからの給与の上がり方をチェックする必要があります。
これは賃金カーブとも呼ばれ「25、30、35歳賃金」が掲載されています。
平均給与よりも待遇の実態が出てしまうため、開示しない会社が多いですが、複数の企業を比べると35歳平均賃金で、下は20万台、上は50万台後半と、30万円以上の開きがでます。

初任給が高くても昇給がほとんどない会社というのを見分けることができます。

平均残業時間/有給取得実績

平均残業時間や有給取得実績も大事な指標値です。
残業が長すぎないか、有給をちゃんと消化することができているか、それらを知ることで企業の体質が読み取れます。

他にも業績や貴社の評価など、いずれも有用な情報が確認できるため、「就職四季報」は是非読んでおくべき本と言えます。

口コミサイトを利用する際の注意点

口コミサイトは基本的に現社員か元社員が投稿できるようになっており、外部から内部の様子がうかがい知れる重要な情報源と言えます。

ブラック企業であれば、ほぼ必ず口コミ欄に問題がある内容(給与が安い、労働時間が長い、パワハラセクハラがある)が書かれています。

しかし、採用担当から言わせれば現社員、元社員と限定しているのにも関わらず身分を偽って書き込みをする人もいます。
真実の書き込みがあるのも事実なのですが、事実無根の書き込みもあり、これらを見抜くことは難しい状況です。
ですが、ブラック企業であれば複数アカウントから共通した問題のある内容が書き込まれます。

ですので、そのようなことが書き込まれていないかを確認しましょう。

口コミサイトは、新卒であればみん就(みんなの就活活動日記)
中途であれば、VORKERS転職会議キャリコネが使えます。
ただし、ブラック企業の経営者が悪い口コミを打ち消そうと、良い口コミを書き込んでいることもありますので、
良い評判はあまり鵜呑みにしないほうが良いです。

説明会に参加する際に注意すべきこと

企業を探し終えたら、新卒であれば会社説明会に参加することでしょう。
ここでは、会社説明会での注意点をお教えします。

精神論/根性論が異常に強い

企業説明の中で、根拠のない精神論、根性論を主張している場合は要注意です。
「頑張れば必ずできる!」
「できないのは甘えだ!」
「気合いがあれば辛くない!」
このように、理屈ではない言葉を必要以上に使う会社はパワハラやセクハラが当たり前になっている可能性が高く、
過労で倒れる人間も多いことがうかがえます。

仕事内容が抽象的

仕事内容の説明を聞いても、実際にする仕事がどのようなものかイメージできない場合も注意が必要です。
新卒はまだ働いたことがないため、会社に入った後にどのような業務をすることになるのかイメージしづらいものです。

そこをついて、意図的に煙に巻くような説明をするブラック企業があります。
具体的な内容に全く触れず、業務時間の長さなども不明瞭な場合は特に要注意です。

入社後に説明とはまったく違った仕事をさせられる場合も少なくありません。

説明会の会場が豪華(高級ホテルや巨大なセミナーホール)

会社に対する印象を良くしようと豪華なホテルや会場で説明会を行うことがあります。
これはハロー効果を狙っており「こんな立派な場所で説明会ができるなんて立派な会社なんだ」と思い込んでしまいます。
ブラック企業では労働環境の劣悪さをこうした手段で隠して入社させるのです。
会場が豪華だからといってその会社まで立派だと考えてはいけません。

説明会の社員

会社説明会には必ず採用担当の社員が出ています。
その説明会に社長や役員までがいる場合には注意しなければなりません。
現場の社員が本当のことを話せないように監視している可能性があるためです。

また、現場として先輩社員が登壇するケースもありますが、あまりに若手が多すぎる時も要注意です。
離職率が高いため、社歴の長い人が在籍していない可能性が高いからです。

面接に行く際に注意すべきこと

「面接」に行くときにも見分けるポイントがあります。
自分をアピールするだけではなく、働くべき企業かを見極めるようにすることが必要です。

面接が1回しかない

ブラック企業では面接が1回しかなく、そのまま内定が出て終わってしまうことがあります。
これは人を見極める必要がなく、とりあえず入社させてしまおうという可能性が高いです。
ただし、ベンチャー企業で少数精鋭の場合は、最初からコアメンバーで見極めを行うケースもあります。
その場合は面接の内容で判断してください。

面接時間が短すぎる

面接ではお互いに見極めを行う必要があります。
ですが、ブラック企業では「誰でも良い」と考えていることが多いので、面接自体が数分で終わってしまうことがあります。
通常の面接では、1時間以上かけて行うことが普通なので、見分け方のひとつとなります。

また、時間は長くても内容が雑談に終始する場合も同様です。
こちらを見極めようという気持ちが感じられない面接の場合、ブラック企業の可能性が非常に高いです。

面接の最後に即採用と告げられる場合も気をつけなければなりません。
ブラック企業は頭数を欲しているので、せっかく来た頭数を逃したくなく、すぐに使えるよう内定を告げられる場合が多いです。
「いつからこれる?」や「明日から来て」と言われるようなこともよくあります。

面接官の態度

面接を担当している社員の態度が横柄であったり威圧的である場合、その企業はやめておいた方がいいでしょう。
面接に来ている候補者も顧客の1人です。
その相手に対してさえ誠意のない態度を取る場合、社内での社員の扱いはもっと酷いことがうかがえます。

面接の日程調整や連絡についても、こちら側の都合がまったく考慮されない場合も入社した際に働きやすい環境とはいえないでしょう。

自社の都合のみを押しつけてくる場合、社員に対しても同様に企業の都合のみを押しつけているからです。
結果として労働条件や労働環境が劣悪なものになります。

労働条件に対する質問の答えが明確ではない

長時間労働などが常態化している企業では、労働時間など労働条件に関する返答をごまかしてくることが非常に多いです。
具体的に答えてこない企業すべてがブラック企業なわけではありませんが、答えが納得できないのであればその企業へ入るべきではありません。

内定が出てから注意すべきこと

内定が出たあとにも注意すべき点がいくつかあります。
内定を承諾する前にきちんと確認してください。

内定後に身柄を拘束しようとする

内定後に長時間の研修がある場合があり、しかも、その出席を義務づけられていることがあります。
さらに、その内容が実務の習得であるようなケースがあります。

この場合、法的な問題があります。
なぜなら「内定」は働くための契約ではありません。
たとえ入社予定日に入社することが確定的であっても、実際に入社日が到来するまでは就労を開始する義務は発生していませんから、研修への参加を義務づけることはできないのです。

ですから、内定者であっても参加を拒否できますし、もし研修の目的が実際の業務に直結する訓練であった場合は、タダ働きをさせられているに過ぎません。

コミュニケーションを目的とした「懇談会」や「慰安旅行」といった研修もありますが、これでも参加を義務づけることはできないのです。
ですから、そのような会社であった場合は注意しましょう。

労働条件の提示が明確ではない

内定後に労働条件が明確に提示されないことがあります。
この場合も内定を承諾してはいけません。
就業後に聞いていた条件と変わっていた、なんてことが起こりえます。

雇用契約書が交わされない/内容がおかしい

雇用は企業と労働者の間に交わされる契約です。
ですから、こちらを書面で取り交わすよう労働基準法によって定められています。

雇用契約書が交わされない場合は口約束のみになるので後々のトラブルになります。

雇用契約書が交わされる場合も以下の内容に注意して下さい。
これらは絶対明示事項であり、示されていない場合は違法です。

契約期間

正社員の場合は終身雇用を原則としているので「雇用期間の定めなし」と書いてあります。
しかし、悪質な企業では契約社員として期間を限定した雇用契約を結ばせようとすることがあります。
契約社員として雇用されることに納得しているなら別ですが、そうではない場合正社員雇用かどうかを確かめて下さい。

就業の場所及び従事すべき業務に関する事項

就業する場所として「本社」や「支社」の名前、業務に関する事項については会社で何をするのかが具体的に記載されているはずです。
これらが意図していないものである場合、署名してはいけません。

就業時間、残業、休憩時間、休日、休暇

1週間に40時間、1日8時間の労働時間で1週間に1日以上の休日が定められているか、休憩時間、有給休暇の付与に関しても確認しましょう。
休憩が認められていない、労働時間が異常、などの場合は署名してはいけません。

賃金

実際の賃金が記載されているか、残業代の計算方法が明記されているかを確認しましょう。

退職に関する事項

雇用契約書には「自己都合による退職の場合は退職日の1ヶ月前に通知すること」などと記載されています。
この期間が2ヶ月や3ヶ月になっている場合、要注意です。
民法の原則では2週間で、就業規則で延長されたとしても1ヶ月が限度というのが通説です。
3ヶ月のように長い期間拘束することはできません。
悪質なケースでは退職時の条件に違約金が設定されていることもありました。
このような会社の内定を承諾してはいけません。

上記のいずれかの項目が記載されていない、内容がおかしい場合は署名せず企業側に確認をしましょう。
確認をとっても納得できない場合、内定を辞退して下さい。

普通では知ることができない企業の情報を得るための裏技

最後に普通では知ることができない企業の情報を得る方法をお教えします。

それは、複数の転職コンサルタントに登録し、コンサルタントから企業の情報を引き出すことです。
コンサルタントは契約先の企業と直接やりとりをしていますし、既に転職を成功させた実績を持っていたりしますので、企業の実態に詳しいです。
しかし、単一のコンサルタントからの情報では足りない場合や間違っていることもあります。
また、ちゃんと内情を教えてくれないコンサルタントであることもあります。
ですから、複数のコンサルタントの情報を組み合わせて、その会社のきちんとした情報を得るべきです。

最後に

様々なタイミングでわかるブラック企業の見分け方をお伝えしてきました。
これらの見分け方が当てはまる企業がすべてブラック企業ということではありませんが、複数のポイントが当てはまる場合は注意が必要でしょう。

また、注意点を押さえつつ、ブラック企業を避ける際に最も信用できる情報源として複数のエージェントを使うのが最もオススメです。